喫煙、受動喫煙が身体に及ぼす影響について、ご存じですか？

たばこが身体に及ぼす影響とは？

　 喫煙は、肺がんだけでなく、様々ながんをはじめ、脳卒中や虚血性心疾患などの循環器疾患、慢性閉塞性肺疾患（COPD）や結核などの呼吸器疾患、2型糖尿病、歯周病など、多くの病気と関係しており、予防できる最大の死亡原因であることがわかっています。

　喫煙を始める年齢が若いほど、がんや循環器疾患のリスクを高めるだけでなく、総死亡率が高くなることもわかっています。喫煙による妊娠出産への影響として、早産、低出生体重児、胎児発育遅延などがあげられます。
　また、生殖能力の低下、子宮外妊娠、常位胎盤早期剥離、前置胎盤を引き起こす可能性があります。

　たばこが身体に及ぼす影響は、たばこを吸うご自身だけではありません。他人のたばこの先端から立ち上る煙「副流煙」や喫煙者が吐き出す「呼出煙」にさらされるこを受動喫煙と言います。喫煙者が吸い込む「主流煙」よりも、周りの人が吸い込む煙「副流煙」は、健康に重大な影響を及ぼします。

※　詳細は、e-ヘルスネット「喫煙者本人の健康影響」「女性の喫煙・受動喫煙の状況と、妊娠出産などへの影響」「若者の健康と喫煙」（厚生労働省）をご覧ください。

受動喫煙が身体に及ぼす影響とは？

　受動喫煙とは、他人のたばこの先端から立ち上る煙「副流煙」や喫煙者が吐き出す「呼出煙」にさらされることです。喫煙者が吸い込む「主流煙」よりも、周りの人が吸い込む煙「副流煙」には多くの有害物質が含まれ、健康に重大な影響を及ぼします。

　脳卒中、肺がん、虚血性心疾患、乳幼児突然死症候群（SIDS）、うつ病などの病気になるリスクがあります。妊娠中においては、妊婦本人の喫煙だけでなく、受動喫煙であっても、乳幼児突然死症候群の要因となることがあります。子どもや疾患がある人が、受動喫煙で受ける健康被害は、健康な大人以上に深刻です。

　たばこを吸う人は、周囲への配慮から、換気扇の下、空気清浄機のそば、ベランダで喫煙するなどの対策を取られているとは思いますが、それらの対策では、受動喫煙を防ぐことはできません。

　あなたが吸うたばこは、周りの人にも影響しているのです。

※　詳細は、e-ヘルスネット「受動喫煙 – 他人の喫煙の影響」（厚生労働省）をご覧ください。

 

加熱式たばこ、電子たばこ、低タール・低ニコチンたばこは安全なのでしょうか？

　周囲の配慮、自身へのたばこの害を考慮し、加熱式たばこや電子たばこ、低タール・低ニコチンたばこに変えた人、また、変えようかと思案中の人。本当にたばこの害はないのでしょうか？

　加熱式たばこ、電子たばこ、低タール・低ニコチンたばこと、様々な種類のたばこが販売されていますが、たばこの種類を変えても、健康への影響は変わりません。

　どのような影響があるのでしょうか？

加熱式たばこ

　加熱式たばこは、たばこの葉を加熱してニコチンを吸い込みます。その中に含まれるニコチンや発がん性物質のホルムアルデヒドは、紙巻たばことほぼ同量含まれているという報告もあり、加熱式たばこに変えてもニコチン依存は続きます。さらに、加熱式たばこは、紙巻たばこには含まれていない食品や医薬品に使われている添加物等の物質が使われています。

　それらの物質は、初めて肺の中に大量に送り込まれることで、どのような影響があるのか、現在判明していません。また、病気のリスクを減らす証拠もありません。

※　詳細は、e-ヘルスネット「加熱式たばこの健康影響」（厚生労働省）をご覧ください。

電子たばこ

　電子たばことは、香料などを含む溶液を電気的に加熱し、発生させたエアロゾル（蒸気）を吸入する製品です。日本ではニコチンを含むものは現在販売されていません（諸外国では販売されています）が、ニコチンの有無にかかわらず、健康影響には懸念があると考えられており、発がん性物質をはじめ有害な化学物質が含まれており、健康に悪影響をもたらす可能性があります。

※　詳細は、e-ヘルスネット「電子たばこ」（厚生労働省）をご覧ください。

低タール・低ニコチンたばこ

　低タール・低ニコチンたばこ​とは、一定の測定条件下で煙に含まれるタールの量が少なくなるよう、フィルター部分の工夫などにより調節されたたばこです。普段の銘柄からタール・ニコチン量の少ないものに変更すると、身体が必要とするニコチン量が得られるよう、喫煙本数や回数を増やしたり、煙をより深く吸い込もうと無意識のうちに吸い方を調整します。そのため、ニコチンやタールの量が少なくなるとは限りません。

　健康への影響が軽いという意味では決してありません。

※　詳細は、e-ヘルスネット「低タール・低ニコチンたばこ」（厚生労働省）をご覧ください。

たばこの種類を変えるのではなく、卒煙することが大切

　周囲への配慮、自身へのたばこの害を考慮し、新型たばこ（加熱式たばこ、電子たばこ）や低タール・低ニコチンたばこに変えた人、また、変えようかと思案中の人。たばこの種類を変えるのではなく、卒煙することが大切です。

　卒煙＝禁煙を考えてみましょう。

卒煙、考えてみませんか？

卒煙＝禁煙に成功しやすい方法とは

　禁煙は自力でも可能ですが、医療機関での禁煙治療や禁煙補助薬（令和6年3月現在、禁煙補助薬の出荷が停止中です）を利用すると、ニコチン切れの症状を抑えることができるので比較的楽に、しかも自力に比べて3～4倍禁煙に成功しやすくなることがわかっています。

　「楽に」「確実に」「あまりお金をかけずに」禁煙するためにも医療機関を受診して禁煙治療を受けることをおすすめします。まずは、禁煙外来に、相談してみませんか？

　現在、健康保険で禁煙治療が受けられるようになっています。加熱式たばこを使用している人も健康保険による禁煙治療の対象となっています。

　禁煙治療の流れは、どのようになっているのでしょうか。

禁煙治療の流れ

準備：健康保険で禁煙治療が受けられる医療機関へ、お問い合わせください。

※　医療機関は、「府内の禁煙サポート実施医療機関」（大阪府）をご覧ください。

スタート：禁煙治療を受診する（受診回数は5回）。
　　　　　健康保険を使った禁煙治療は、12週間で5回の診察を受けます。

健康保険で禁煙治療を受けるための条件

　健康保険で禁煙治療を受けるためには、4つの条件を満たしている必要があります。自己チェックしてみましょう。

条件	自己チェック
1	現在たばこを吸っていて、ただちに禁煙しようと考えている。
2	ニコチン依存症の診断テスト（TDSニコチン依存度テスト（厚生労働省））の結果が5点以上である。
3	医療機関で禁煙治療の同意書に署名を求められることに同意する。
4	35歳以上の者については、1日平均喫煙本数×喫煙年数が200以上である。 例）1日平均喫煙本数20本で30年間吸っている場合、20本×30年間＝600と計算

※　詳細は、e-ヘルスネット「禁煙治療ってどんなもの？」（厚生労働省）をご覧ください。

卒煙＝禁煙は、体重が増えるのでしょうか？

　禁煙後は、体重が増えるのでしょうか？
　禁煙すると基礎代謝が落ち食欲が増加するため、通常は2kgから4kgの体重増加がみられます。加えて口寂しさやイライラを防ぐためにいつも以上に食べ過ぎ、体重が増えてしまうことも考えられます。

　しかし、体重が増加したとしても禁煙することにより得られるメリットははるかに大きいといわれています。体重増加を気にして禁煙をためらったり、せっかく禁煙できたのに体重増加を理由に喫煙を再開しないように、体重を上手に管理していきましょう。

 ※　詳細は、e-ヘルスネット「禁煙後の体重マネジメント」（厚生労働省）をご覧ください。

さらに詳しく禁煙について知りたい人へ

禁煙への関心の度合いにより、e-ヘルスネット（厚生労働省）をご確認ください。

〇「たばこが身体に悪いことはわかっている。やめたいとは思うが今はまだやめられない。」と考えている人は？
「禁煙はしたいけれど、まだ踏み切ることのできないあなたへ《関心期編》」

〇今すぐ禁煙しよう！　と思っている方に、禁煙開始7日前からはじめる「禁煙をスムーズにさせるためのコツ」があります。禁煙の準備やたばこを吸いたくなったときの対処法は？
​禁煙の準備 – 禁煙7日前から行う、禁煙のコツを教えます！《準備編》

〇禁煙を決意し禁煙に踏み切れた方に向けて、禁煙継続の秘訣は？
禁煙開始からまだ間もない方へ《実行期編》

 

受動喫煙から、身を守りましょう

　受動喫煙から、身を守るために、大阪府では、様々な取り組みを実施しています。それらの取り組みだけでなく、一人ひとりが受動喫煙から身を守ることが大切です。

●禁煙の施設を利用する。（禁煙店か喫煙できる店かどうかは標識で確認）

●タバコを吸い終わった直後の人には近づかない。

●喫煙者に禁煙をすすめる。

※　換気扇の下、空気清浄機のそば、ベランダで喫煙するなどの対策では、受動喫煙を防ぐことはできません。

大阪府の受動喫煙防止対策について

　望まない受動喫煙の防止を図るため、多数の人が利用する施設等（一定の場所を除く）において喫煙を禁止する、健康増進法の一部を改正する法律が2020年4月から施行されています。　

　大阪府では、府民の健康を守るため、2018年7月の「健康増進法」の改正を受け、法を上回る基準の「大阪府受動喫煙防止条例」を2019年3月に制定し、望まない受動喫煙を生じさせることのない環境づくりを進めています。2020年4月から、改正法および府条例に基づく新しいたばこのルールがスタートしています。　

受動喫煙防止のための新しいルール

1．多くの人が集まる施設は原則屋内禁煙
　学校や病院、行政機関の庁舎は敷地内全面禁煙、オフィス・事業所や飲食店など多くの人が利用する施設は煙の流出防止措置が講じられた専用の喫煙室内以外は屋内禁煙です。

2．20歳未満の方は喫煙エリア立入禁止
　20歳未満の人は、従業員や喫煙を目的としない場合でも、喫煙エリアへの立ち入りは禁止です。

3．喫煙室を設置する場合、標識の掲示を義務付け
　施設管理者に対して、喫煙防止場所への灰皿などの設置を禁止するとともに、喫煙室を設置する場合には、施設の出入り口へ標識の掲示などが義務付けられています。

大阪府内の飲食店（一部の飲食店を除く）は「原則屋内禁煙」

　2025年（令和7年）4月からは、現状経過措置となっている大阪府内の飲食店（一部の飲食店を除く）は「原則屋内禁煙」となります。

大阪府受動喫煙防止対策に関するお問い合わせ先

大阪府受動喫煙防止対策相談ダイヤル
☎06（6944）8224

平日（月～金）9時30分～18時00分　
※祝日・年末年始（12/29～1/3）は除く

※詳細は、大阪府の受動喫煙防止対策（大阪府）をご覧ください。​

※　このページの引用：e-ヘルスネット「喫煙」（厚生労働省）